大塚ホールディングスの株価はなぜ下落した？５つの理由を解説

国内製薬会社として２位の大塚ホールディングス（以下、大塚HD）ですが、株価は2019年に急落し、その後も低迷しています。

株価が下落した理由は次の５つです。

本記事では、大塚HDの株価が下落した５つの理由について詳しく解説していきます。

関連記事大塚ホールディングスの今後の株価予想は？「2025年に4,600円」と予想する根拠

2023.03.09

関連記事小野薬品の株価はなぜ安い？３つの理由を解説

2024.03.26

株価の現状と、低迷している根本原因

日経平均に大敗

大塚HDの株価低迷は深刻です。

５年前の株価と比べると、現在株価（2024年3月29日終値＝6,310円）は＋8%となっており、株価はほとんど上がっていません。

一方、日経平均株価は同期間に＋70%上昇しています。

個別銘柄は日経平均との比較で良し悪しが決められますが、大塚HDは日経平均に大敗しており、非常にパフォーマンスの悪い銘柄だと言えます。

下落の背景に「特許の崖」

株価が上がらない背景には、2025年以降に訪れる「特許の崖」があります。

今、大塚HDは４つの医薬品が好調です。

これらのおかげで業績は良いですが、2025年以降、それらの医薬品が徐々に特許切れを迎えます。

新薬を開発して補えないと、業績が急悪化する懸念が出てきているのです。

売上減少を補えない

しかし、新薬候補の顔ぶれは冴えません。

期待の新薬は２つありますが、合計の売上は年間4,000億円ほどと予想されています。

一方、特許切れになる４つの医薬品は、合計売上が約6,000億円です。

これから登場する新薬では”特許の崖”を補いきれず、業績は徐々に悪化していくと見られます。

下落理由① 主力医薬品が特許切れ

特許切れの医薬品一覧

2025年以降、主力の医薬品が特許切れを迎えます。

特許切れを迎える医薬品と、特許切れタイミング、そしてピーク時売上を表にしました。

合計6,000億円の売上減少

４製品の売上減少額は最大6,000億円に上ります。

全体の売上が１兆8,000億円ほどなので、およそ３分の１が失われる計算です。

売上2,000億円のレキサルティは2030年でまだまだ先ですが、エビリファイメンテナとジンアークは2025年から売上が減少しはじめます。

この２製品だけでも3,700億円もの減少幅です。

そのため、2025年までには新薬を実用化する必要に迫られています。

特許切れ懸念で株価は安い

大塚HDの株価は安いのは特許切れ懸念があるのが大きな理由です。

将来の業績悪化が見えており、株価は先行して下がっています。

そのため、業績好調でも株価が上がらないという状況になっているのです。

下落理由② 認知症薬の治験失敗

期待されていた認知症薬「AVP-786」

大塚HDで最も期待されている新薬が「AVP-786」です。

アルツハイマー認知症の患者に使用し、暴力・暴言を抑える効果が期待されています。

認知症患者は世界で増加し続けており、行動障害の問題も増えていくでしょう。

AVP-42で介護者への暴言・暴力が減れば、それだけ負担も減り、介護施設に入居しやすくなります。

２回目の治験に失敗

１本目の治験結果は2019年3月に発表され、有効性が確認できました（公式リリース）。

しかし、期待された２本目の治験は失敗。

アルツハイマー型認知症の可能性が高い522名に投与したものの、改善は見られませんでした。

治験失敗は2019年9月に発表され、翌日はストップ安水準まで急落しました。

開発は継続、３本目の治験を実施

治験失敗で開発が中止になる可能性もありました。

開発中止となれば、無形資産の1,500億円が減損損失に計上され、2019年は悲惨な決算となったでしょう。

しかし、２ヵ月後には開発継続が発表され、３本目の治験も実施することに。

結局、株価は急落前の4,800円まで回復しました。

とはいえ、新薬として成功する可能性が下がったのは確かです。

みずほ証券などは一定の減損を織り込んで目標株価を設定しています。

下落理由③ 有望な新薬候補が足りない

有望な新薬候補は２つ

大塚ホールディングスが持つ有望な新薬候補は２つです。

先の章で紹介したAVP-786は売上1,000億円超えが期待されます。

また、認知症患者は世界的に増えているので、予想を上回る売上げになるかもしれません。

もう一つ、アルツハイマー型認知症の抗精神病薬「ブレクスピプラゾール」があり、こちらは2,000億円級の新薬となりそうです。

これら２つの新薬で、4,000億円くらいの売上は確保できるかもしれません。

特許切れ影響を補えない

しかし、2025年以降に失われる売上は6,000億円ほどです。

そのため、2025年以降は業績が悪化する可能性があります。

特に、「エビリファイメンテナ」と「ジンアーク」の２つの特許切れが来る2025年は厳しい業績となるでしょう。

その後、「AVP-786」と「ブレクスピプラゾール」でどこまで盛り返せるかが焦点となります。

2023年は8月に発表されるAVP-786の治験結果が大きな株価材料です。

下落理由④ オロナミンCの自主回収

けがの恐れで800万本回収

オロナミンCの自主回収は2018年の出来事ですが、その後長期にわたる株価低迷のきっかけとなりました。

自主回収の理由は次の通りです。

一部商品の容器で開栓時にふたが勢いよく開き、飛んだふたで目をけがをしたなどの報告があったため。（中略）グループ会社の大塚食品釧路工場（北海道釧路市）で生産した一部の製品でそうした現象が起きやすかったため、同工場の生産品を自主回収する。

引用：日本経済新聞

回収した本数は800万本にも及びました。

5,400円→4,400円に急落

自主回収の費用が響き、2018年11月に業績予想の下方修正を発表。

純利益1,150億円から1,000億円に引き下げられました。

この下方修正により、株価は5,400円から4,400円に急落してしまいました。

この急落以降、株価低迷

オロナミンCによる急落前まで、長期チャートは良い感じで上昇トレンドでした。

急落によってチャートが崩れてしまったのが悔やまれます。

この急落以降、大塚HDの株価は5,000円を突破できていません。

株価低迷の要因は複合的ですが、自主回収による株価急落がきっかけとなったのは確かでしょう。

下落理由⑤ 創業家による大量売却

1,360万株を売却

2023年3月3日、創業家が株式を大量売却したことが明らかになりました。

売却数は発行済株式数の2.4%にあたる1,360万7900株です。

報道を受け、株価は4,118円から3,827円へ下落しています。

残り1,000万株の売却懸念

大量売却の主体は、大塚家の資産管理会社「大塚エステート」です。

第４位の株主で2,332万株を保有しています。

1,360万株を売却してもまだ1,000万株残ります。

そのため、さらなる売却も引き続き懸念材料です。

今後の株価予想

業績・株価ともに好調の見通し

大塚ホールディングスの業績は増収増益の見通しです。

そのため、株価はしばらく好調が続きそうです。

特許切れによる業績悪化は引き続き懸念材料ですが、株価には既に織り込まれており、新たな下落材料にはならないでしょう。

2024年までの業績予想

以下、2024年12月期までの業績予想を掲載しておきます。

この予想は四季報より引用しました。

株価6,000円が妥当

１株利益は2023年12月期から2025年12月期にかけて２倍近くに上昇する見通しです。

単純に考えれば、株価が２倍に上昇してもおかしくありません。

しかし、そう単純には上昇しないでしょう。

特許の崖が控えていることに加え、円安で利益が膨張しているという側面があるためです。

それを踏まえると、１株利益300円、PER20倍くらいを想定し、株価6,000円あたりが妥当株価だと考えられます。

まとめ

大塚ホールディングスの株価が下落した理由について解説しました。

株価指標的には割安な銘柄ですが、将来の業績が危ぶまれており、株価が低迷しています。

特に、主力医薬品の特許切れが始まる2025年以降は正念場となるでしょう。

新薬が無事に上市し、特許切れをカバーできるかが焦点です。

そのため、治験の成否によって株価が大きく揺さぶられる展開になると考えられます。